『メディア運営者・コンテンツディレクターのキャリアを語る』
セミナーレポート

デザイナー・ディレクターなど、クリエイティブ職種専門の転職エージェント『マイナビクリエイター』を運営する株式会社マイナビワークスは、2019年10月29日(火)、Webメディア業界への就・転職を希望する人を対象とした『メディア運営者・コンテンツディレクターのキャリアを語る』セミナーを開催しました。

今回はWebメディア運営チームをすべて内製化するレバレジーズ株式会社の荒井正孝氏が登壇。

当日のイベントの様子が、マイナビワークスから届きましたのでご紹介いたします!



Webメディア業界への転職・就職を応援するセミナー

ディレクターやSEO担当者など、Webメディア業界では積極的に人材の採用をしています。

しかし一方で、求職者からは「Webメディアに携わりたいけど、紙媒体の編集経験しかない自分にできるのだろうか?」「そもそもWebメディアで必要なスキルとは?」との声もあり、新たな一歩を踏み出せないケースも多く見られるそうです。

本セミナーは、2019年2月に開催した『Web編集者向けセミナー「What’s editor?」』の第2弾。

今回は実際にWebメディアを運営するレバレジーズ株式会社の取り組みから、チームビルディングやキャリア形成、転職者の事例などを伝え、Webメディア業界への就・転職のイメージを描くものとして開催されました。

人材を「インハウス化」し、他社が真似できない成果を生む

多くの人材事業を展開し、「人材×メディア」を軸に自社メディアを多数運営するレバレジーズ。

登壇した荒井氏は、まずオウンドメディアが持つ役割に触れ、レバレジーズが掲げるミッションである「競争優位性を創出して、メディアの価値を向上させること」について紹介しました。

競争優位性を実現させる取り組みのひとつが「完全内製化(インハウス)」です。

一般的なオウンドメディアは編集者やライターを外注することが主流となっていますが、レバレジーズはディレクターやSEO担当者などの人材を全て内製化しています。

社内にノウハウを蓄積することで、他社に真似できない成果を生むことができる」と荒井氏は語ります。

「機能軸組織」によるチームビルディングとキャリアパス

続いて荒井氏は、「機能軸組織」と呼ばれるレバレジーズならではの組織体制について触れました。

荒井氏が所属するメディア企画部は、専門性ごとに「コンテンツチーム」「オウンドディレクターチーム」「SEOチーム」といった「機能軸」のチームに分かれています。

他方で、オウンドメディアは事業部門ごとに存在し、それぞれに責任者を配置。「機能軸組織」では、メディア企画部の機能軸を横軸に、事業部門を縦軸と考えるのです。

この体制によって、各機能軸のメンバーは専門性を追求できるほか、複数のメディアを兼任するなど流動性の高さもメリットになるとのこと。

さらに荒井氏は、「機能軸組織」の各職種について、業務内容や向いている人材像を解説。専門知識を極める道や、幅広い経験を活かして編集長的なポジションに就くなどのキャリアパスも用意されていることを説明しました。

「紙媒体からの転職も」Webメディア業界のキャリアパスについて

最後に荒井氏は、異業種から転職した社員の事例を紹介。

メディア企画部への中途入社は「約7~8割がWebメディア外からの転職。コンテンツ関連に関しては9割近く紙媒体出身。」と語り、異業種でも十分に活躍できることを示しました。

実際に就職・転職を考えている参加者にとっては、どのような経験が役立つのか、そして現場でどのようなスキルが身につくのかが、イメージできたのではないかと思います。

講演後は、希望者に向けた『マイナビクリエイター』のキャリアアドバイザーによる個別キャリア相談会を実施。Webメディアへの具体的な就職・転職の進め方やキャリアの積み方など、参加者とキャリアアドバイザーによる活発なやりとりが行われ、セミナーは盛況の内に幕を閉じました。

■株式会社マイナビワークス

https://mynavi-works.jp
株式会社マイナビのグループ会社として2016年12月に設立。人材派遣サービスと、クリエイター・20代若年層の人材紹介を担う対面型人材サービス、クリエイティブアウトソーシング事業を展開。その中でも、デザイナー・ディレクターなどのクリエイティブ職種 “専門”の転職支援(人材紹介)を行う『マイナビクリエイター』では、これまでも数多くのクリエイターの方へ転職サポートを行っています。

■レバレジーズ株式会社

https://leverages.jp/
社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&A・不動産の領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し14期目の2018年度は年商342億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。